地震に備えた現金を用意【クレジットカード・電子マネーのみはNG】

    どうも、音無です。

    地震の発生によって起こる影響の一つに「停電」がありますが、これはとても困りますよね。

    現代の生活において電気への依存度はとても高いので、1日でも使うことができなければ大きな影響を及ぼしてしまいます。

    たとえばテレビやパソコンが使用できなかったり、炊飯器、電子レンジが使えない、トイレの水が流れないなど、その他にも多くの問題が発生してしまうことに…。

    なお、東日本大震災、熊本地震、北海道胆振東部地震などでは広域にわたって停電が起こり、完全復旧まで数日から長くて3ヶ月ほどの日数を必要としていました。

    このとき、上記で挙げた大地震では、停電することで「共通した」一つの問題が発生しているんです。

    それは、食料品や飲料水などを購入したくても、「現金が手元にない!」という問題です。

    そのため、地震の発生に備えて現金を事前に用意しておく必要があります。

    ただ、この問題について「一体どういうこと?」と疑問に思われるかもしれません。

    そこで今回は、なぜ地震に備えて現金を用意しておくべきなのかを解説していきます。

    目次

    地震発生に備えた現金を用意しておく理由

    さっそく、地震発生後に商品を購入したくても現金がなかった問題についてお伝えすると、「キャッシュレス」が大きく関係をしています。

    近年、クレジットカードや電子マネーを利用して商品購入時の支払いをする、キャッシュレスが普及してきました。

    キャッシュレスは簡単に支払いができて、ポイントも貯まるのでとても便利でありお得でもありますよね。

    ただ、こうした利点がある中で大きな欠点もあります。

    それは、地震によって停電するとキャッシュレスでの支払いができないということです。

    つまり、東日本大震災、熊本地震、北海道胆振東部地震後に現金がなくて商品を購入できなかった人の多くは、日常でキャッシュレスによる支払いに頼り切っていたことが主な原因でした。

    クレジットカードや電子マネーを利用すればお金を出す手間がないので、日常生活で現金を持ち歩かずキャッシュレスのみで支払いを行なっていたんです。

    結果、地震発生後に欲しい商品を購入したくても、手元に現金のない人の多くは購入ができませんでした。

    クレジットカードや電子マネーは現金とは違って簡単に支払いのできる利点がありますが、電気が供給されていなければ使うことができません。

    なお、ATMから現金を引き下ろそうと考えた人も少なからずいたようですが、当然ながら停電中は電気が供給されていないので引き下ろすことができないです。

    地震の影響で停電するとこうした問題が発生するので、キャッシュレスのみに頼らず現金も少しは手元に備えることが重要です。

    現金が手元になくて連絡するのに困った人もいた

    地震による停電の影響ですが、普段使用する「スマートフォン」にも及びます。

    実は、停電が起こるとその影響で電話がつながりにくくなるんです。

    これは、通信障害のほか重要な通信を優先する処置がとられるため、通信制限がかかることも影響してのことです。

    携帯電話が使えないと連絡手段が絶たれてしまうため、家族に安否や被害状況を伝えたくてもできません。

    ただし、こうした問題を解決する方法の一つに「公衆電話」を使用することが挙げられます。

    簡単にご説明すると、公衆電話は通信制限の対象外であるため影響を受けず、また通信ビルから電力を供給しているので停電時でも現金(硬貨)を利用すれば、基本的に平常時と同様に通話ができます。

    そのため、東日本大震災後には公衆電話を利用する人が多かったとのこと。

    ですが、ここにも問題があり、公衆電話を利用したくても現金(硬貨)がないため、利用できなかった人が意外とたくさんいたそうです。

    現金が手元にないとこうした問題も発生するので、やはり地震に備えて現金を手元に用意しておくことが重要ですね。

    公衆電話についての余談

    ちなみにこれは余談ですが、現在の多くの子供たちは「公衆電話の使い方を知らない」、あるいは「そもそも存在を知らない」ようです。

    携帯電話やスマートフォンの普及により、どうやら公衆電話の利用方法や存在を知らないとのこと。

    ただ、公衆電話は地震などの災害時には大きな助けとなってくれることもあります。

    たとえば、先ほどお伝えした「現金がなくて公衆電話を利用できなかった」という問題も、「安否確認の伝言録音・伝言再生」であれば無料で利用可能です。

    具体的には、災害伝言ダイヤル「171」の電話番号を利用することで、伝言録音・伝言再生を行うことができます。

    NTT東日本の利用方法になりますが、以下の動画を参考にすると分かりやすいと思います。

    なお、NTT西日本もさほど変わりませんが、気になる場合はYouTubeの検索欄で「NTT西日本 171」と打ち込むと、利用方法の動画を確認することができますよ。

    出典:NTT東日本 ホームページ
    出典:NTT東日本 ホームページ

    この他、公衆電話の役立つ主な使い方と設置場所について以下にまとめましたので、ぜひ子供たちに教えてあげるなどして活用してみてください。

    緊急時での公衆電話の使い方
    火災・急病のとき→119(消防・救急)
    事件のとき→110(警察)
    海難事故のとき→118(海上保安)
    ※受話器をとって各番号を押すと無料で利用できます
    会社名公衆電話の設置場所
    NTT東日本https://publictelephone.ntt-east.co.jp/ptd/map/
    NTT西日本https://www.ntt-west.co.jp/ptd/map/

    地震の発生を想定して現金を備えておく

    ここまでにお伝えした通りで、地震が発生すると現金が必要となる可能性がとても高いので、普段から少額でも備えておくことが重要です。

    特に日本は世界的にも地震の発生する確率が高いので、現金を用意しておくと安心ですよ。

    なお、備えておくべき現金の明確な基準はありませんが、以下のように細かく分けで用意しておくと、ある程度の商品は購入することができます。

    • 1万円札を3枚
    • 1,000円札を10枚
    • 100円を10枚
    • 10円を10枚

    現金は持ち歩き用だけでなく防災グッズの中にも備えておく

    地震の発生に備えて現金を持ち歩くことは大事ですが、防災グッズの中にも一緒に備えておくことも重要です。

    なぜなら、防災グッズの中に現金を入れておくと、緊急時にはすぐに持ち出すことができますからね。

    このとき、財布を持っていなくてもすでに現金は防災グッズの中にあるため、必要に応じてお金を使用することができます。

    地震から身を守るためには防災グッズの備えも大事なので、現金も一緒に入れておくと安心ですよ。

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    身分証明書があると助かります

    地震発生後にATMを利用できなくても、銀行窓口で身分証明書(免許証・保険証など)を提示することで、場合によっては一定限度のお金を引き出すことができます。

    これは、預金通帳や印鑑などが地震により紛失した場合であっても、預金者本人であることを確認できれば払い戻しができる緊急措置が取られるからです。

    そのため、あなたが預金者本人であることを証明するために、身分証明書を携帯しておくと大きな役割を果たしてくれます。

    ただ、地震の影響で身分を証明するものがすべて失われてしまうことがあるかもしれません。

    そうしたときは暫定的な措置として、「氏名・住所」などにより本人であることを申告することで、銀行などの金融機関が本人確認をし、預金の払い戻しに応じてくれますので覚えておくと安心です。

    地震が多いからこそ現金の備えは重要【キャッシュレスのみはダメ】

    今回は、なぜ地震に備えて現金を用意しておくべきなのか、について解説をしていきました。

    日本はとても地震の発生する確率が高いため、防災グッズはもちろんのこと、現金も少しは備えておくことが重要です。

    特に、現代ではクレジットカードや電子マネーが普及したこともあり、現金を持たずにキャッシュレスのみで支払いをする人が増えています。

    ただ、まったく現金を持たずに生活をしていると、突然地震が発生して停電が起きた際にキャッシュレスだけでは対応できません。

    そこで、地震後にキャッシュレスによる支払いができなくて焦ることがないように、現金を備えておくとことが大切です。

    それでは、今回はこれで以上です。

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